このような方におすすめの記事です
- 副業が話題になっているけど、どんなメリットがあるの？
- メリットを受けるための留意点はある？
- 社員が辞めちゃったり、デメリットもあるのでは？
最近、副業がテーマになっているニュースが増えてきました。また、副業を解禁する企業も年々増加しています。
この記事では、副業解禁を検討している方、また、副業について知りたい方向けに、副業のメリット・留意点を解説していきます。
この記事で分かること
副業解禁のメリット・留意点
副業解禁には、会社・社員双方にメリットと留意点が存在します。
なお、ここではデメリットではなく留意点という言葉を使っています。副業解禁は、メリットとメリットを享受する上での留意点という関係性の方がニュアンスが近いからです。
では、それぞれの立場でのメリット・留意点を見ていきましょう。
会社側のメリット・留意点
会社側のメリット
- 社員が会社では得られない知識・スキルを獲得することができる
- 社員の自律性・自主性を促すことができる
- 優秀な人材の獲得・流出の防止ができ、競争力が向上する
- 社員が社外から新たな知識・情報や人脈を入れることで、事業機会の拡大につながる
ちょっとまって。副業を解禁したら人材は流出しちゃうんじゃないの？
このように感じられた方もいるのではないでしょうか？実は副業解禁には社員を会社につなぎとめる効果があります。下記の記事で詳しく解説しておりますので併せてご覧ください。
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会社側の留意点
- 社員の副業先での労働時間を把握する必要がある（雇用型の副業の場合）
- 副業社員の健康管理を行う必要がある
- 情報漏洩に関する防止策が必要になる
社員側のメリット・留意点
社員側のメリット
- 離職せずとも別の仕事に就くことができる
- 新たなスキル、経験を得ることで、主体的にキャリアを形成することができる
- 本業の所得を活かして自分がやりたいことに挑戦でき、自己実現を追求することができる
- 所得を増やすことができる
- 本業を続けつつ、よりリスクの小さい形で将来の起業・転職に向けた準備・試行ができる
社員側の留意点
- 全体の就業時間が長くなる可能性があるため、労働者自身による就業時間や健康の管理も一定程度必要である
- 本業のパフォーマンスが落ちないようにしなければならない
- 副業先で本業の機密情報を漏洩させてはならない
- １週間の所定労働時間が短い業務を複数行う場合には、雇用保険等の適用がない場合があることに留意が必要である
最後に
副業解禁は、一定の管理が求められるものの、会社・社員双方にメリットをもたらします。
興味を持っていただいた方は、副業解禁について検討してみるのはいかがでしょうか？
